サラリーマンの平均年収は443万円！世代別・業種別の年収も公開

※本記事は2022年12月27日に内容を更新済みです

「社会人の平均年収が気になる」
「サラリーマンの平均年収と自分の年収を比較してみたい」

本記事では、サラリーマンの平均年収や世代別・業種別での年収を紹介します。

サラリーマン・会社員の平均年収を知りたい方や、給料アップを考えるきっかけをつかみたい方などにおすすめです。

サラリーマンの平均年収は443万円

国税庁の『令和3年分 民間給与実態統計調査』によると、2021年の社会人（給与所得者）の平均年収は、443万円でした。

ちなみに、年度別・性別ごとの平均年収は、以下の通りです。

サラリーマンの平均年収

年度	男性	女性	計
2016年（平成28年度）	521万円	280万円	422万円
2017年（平成29年度）	531万円	287万円	432万円
2018年（平成30年度）	545万円	293万円	441万円
2019年（令和元年度）	540万円	296万円	436万円
2020年（令和2年度）	532万円	293万円	433万円
2021年（令和3年度）	545万円	302万円	443万円

社会人の平均年収【世代別】

国税庁の『令和3年分 民間給与実態統計調査』によると、2021年における世代別の社会人の平均年収は、以下の通りです。

社会人の平均年収【世代別】

年齢	男性	女性	計
20〜24歳	287.4万円	248.9万円	268.9万円
25〜29歳	404.1万円	328.4万円	370.6万円
30〜34歳	471.7万円	321.6万円	412.5万円
35〜39歳	532.9万円	321.1万円	448.8万円
40〜44歳	584.3万円	323.8万円	479.9万円
45〜49歳	629.5万円	328.0万円	503.7万円
50〜54歳	663.6万円	328.0万円	520.1万円
55〜59歳	686.6万円	315.5万円	529.0万円
60〜64歳	537.3万円	261.9万円	422.5万円

社会人の平均年収【業種別】

本章では、7つの業種別の平均年収について紹介します。

• 情報通信業（IT）
• 不動産・物品賃貸業
• 金融・保険業
• 宿泊・飲食サービス業
• 製造業（メーカー）
• 運輸・郵便業
• 卸売・小売業

業種別の平均年収は、厚生労働省の『令和3年 賃金構造基本統計調査』を参考にしています。

情報通信業（IT）

2021年の情報通信業（IT）の平均年収は、約581万円でした。

IT企業間でも格差は大きく、大手企業やベンチャー系で急激な成長を遂げている会社では、平均年収が1000万円を超えることもあるようです。

また、IT企業にはシステムの受託開発を行っている企業も多くあり、孫請け・ひ孫請けなどの仕事で売り上げを確保している場合は、利益が少なく社員の収入が上がりにくいケースもあります。

不動産・物品賃貸業

2021年の不動産・物品賃貸業の平均年収は、約500万円でした。

この業種には、不動産の売買・交換・賃貸・管理などを担う不動産業、産業用・事務用機械器具などの物品を賃貸する企業などが含まれます。

不動産業に関しては、完全歩合制（フルコミッション）を採用する企業もあり、個人で業績を上げられる営業職ならば、1000万円以上の平均年収も期待できるでしょう。

金融・保険業

2021年の金融・保険業の平均年収は、約606万円でした。

金融・保険業には、銀行・信用金庫・各種保険・投資信託・証券会社などが含まれます。

特に、投資信託や投資顧問系の報酬は高水準で、金融・保険業の平均年収を超える収入を得られるチャンスもあるでしょう。

宿泊・飲食サービス業

2021年の宿泊・飲食サービス業の平均年収は、約340万円でした。

サービス業は、人間の労働力に依存した労働集約型のビジネスモデルが一般的で、ほかの業界と比較すると平均年収が低い傾向にあります。

ただし、サービス業の中でもマーケティングに関わる職種は年収が上がりやすいです。

また、資格を取得して資格手当や昇格などにつなげるのも重要といえます。

製造業（メーカー）

2021年の製造業（メーカー）の平均年収は、約449万円でした。

製造業では、電化製品や自動車などを製造する川下のメーカーと、金属やプラスチックなどの原料を供給する川上のメーカーは年収が高め。

一方で、中間で部品を製造・供給するメーカーは安くなる傾向があります。

また、現在は生産現場での人材不足が大きな課題で、オートメーション化も急速に進んでいることで、システムインテグレーターや管理者の需要も上がっています。

運輸・郵便業

2021年の運輸・郵便の平均年収は、約396万円でした。

鉄道などのインフラ系や航空系は年収も高くなりやすい反面、トラックのドライバーなどは規制緩和により、供給過多で年収も低めに推移しがちです。

ただし、新型コロナウィルスの影響により人の移動が制限されたことで、運輸・郵便業全体にも大きな影響を与えています。

また、AI技術による無人の輸送機が実用化されると、業界の体制も一変する可能性があり、時代のニーズに合わせた働き方が求められそうです。

卸売・小売業

2021年の卸売・小売業の平均年収は約456万円でした。

現在は、Amazonや楽天などのECサイトが台頭し、老舗の百貨店なども経営が悪化し、店舗数の縮小を行うなどの施策を打っています。

そのため、小売業の社員の収入は他業種と比較して低賃金になりつつあります。

また、新型コロナウィルスの影響もあり、販売チャネルのマルチチャネル化・オムニチャネル化など、新たな販売戦略が必要です。

さらに、新たに求める人材としてITエンジニアやマーケターなどの重要性も増しています。

エンジニアの平均年収

本章では、以下の代表的なエンジニアの平均年収を紹介します。

• システムエンジニア
• プログラマー
• セキュリティエンジニア
• インフラエンジニア
• カスタマーエンジニア

エンジニアの平均年収は、厚生労働省の『令和3年 賃金構造基本統計調査』と『求人ボックス 給料ナビ』を参考にしています。

システムエンジニア

厚生労働省の『令和3年 賃金構造基本統計調査』によると、2021年のシステムエンジニア（システムコンサルタント・設計者）の平均年収は、約733万円でした。

システムエンジニアは、システム開発における上流工程（要件定義・設計）をおもに担当するエンジニア職です。

システム開発の根幹に携わる者として、プログラミングだけでなくプロジェクトをまとめる存在としても大きな役割を果たします。

プログラマー

厚生労働省の『令和3年 賃金構造基本統計調査』によると、2021年のプログラマー（ソフトウェア作成者）の平均年収は、約522万円でした。

プログラマーは、システム開発における製造・テストをおもに担当するエンジニア職です。

具体的には、システムエンジニアが作成した外部設計・内部設計を参照し、プログラミング言語を用いて実装を行います。

セキュリティエンジニア

『求人ボックス 給料ナビ』によると、2022年12月末確認時点のセキュリティエンジニアの平均年収は、約596万円でした。

セキュリティエンジニアの仕事は、企業のシステムに情報を漏洩させるウイルスなどが侵入しないよう、防衛システムを作り上げることです。

具体的には、セキュリティソフトの導入・不正アクセス制御・サイバー攻撃の監視および対応などを行います。

インフラエンジニア

『求人ボックス 給料ナビ』によると、2022年12月末確認時点のインフラエンジニアの平均年収は、約545万円でした。

インフラエンジニアの仕事は、ネットワーク・サーバー・データベースなどのITインフラを設計・構築するエンジニア職です。

インフラエンジニアは担当業務によって、「サーバーエンジニア」「ネットワークエンジニア」「データベースエンジニア」などに細分化されます。

カスタマーエンジニア

『求人ボックス 給料ナビ』によると、2022年12月末確認時点のカスタマーエンジニアの平均年収は、約557万円でした。

カスタマーエンジニアの仕事は、自動販売機や複合機など自社で販売している専用機器に関して、顧客からの連絡を受けてトラブルを改善することです。

具体的には、機器の設置・導入後のサポート・機器の保守点検などを行います。

エンジニアに必要なスキル

本章では、エンジニアに必要なスキルを3つ紹介します。

• プログラミングスキル
• コミュニケーションスキル
• 論理的思考力

プログラミングスキル

エンジニアに転職するのであれば、プログラミングスキルは絶対です。

プログラミング未経験者でも採用を行っている企業はあります。

しかし、経験者のほうが採用されやすい上、採用後に業務を覚えるにもプログラミングの経験があると身につくのも早いです。

そのため、未経験でも独学やスクールを活用して、事前にプログラミングスキルを鍛えておくのがセオリーです。

コミュニケーションスキル

エンジニアは1人で仕事をすることが多いものの、他人とのコミュニケーションをまったく取らないわけではありません。

仕事によっては、社内外の人と打ち合わせを行うこともあり、お客様との意思疎通に問題があると、納品物の質が低下する可能性があります。

そのため、開発メンバーやお客様とのスムーズなコミュニケーションが必要です。

論理的思考力

エンジニアは、開発中のシステムにエラーが発生したとき、エラーの原因と解決方法を論理的思考をもとに考え、実行に移す必要があります。

論理的思考力を鍛える方法としては、原因追究を行う際に「真の原因」にたどり着くまで「なぜ？」と問いかけてみることです。

これを意識することで、物事の因果関係を明確にして考える論理的思考を磨けるでしょう。

年収を上げるコツ

本章では、年収を上げるコツを3つ紹介します。

• 平均年収の高い業界に転職する
• インセンティブのある職種を選ぶ
• 副業で稼ぐ

平均年収の高い業界に転職する

1つ目は、平均年収の高い業界に転職することです。

平均年収の高い業界の特徴は、専門性が高い、希少性が高い、成果主義などです。

また、半導体メーカーや医薬品業界など、今後の将来性が期待できる業界に入るのも年収アップにつながるかもしれません。

インセンティブのある職種を選ぶ

2つ目は、インセンティブのある職種を選ぶことです。

企業の中には、「固定給＋歩合制」や完全歩合制を採用しているところもあり、個人の売上に応じてもらえる給料が増えます。

具体的には、不動産の営業職や車の販売職などで、モノを売る能力があれば、社会人の平均年収以上の収入も期待できるでしょう。

副業で稼ぐ

3つ目は、副業で稼ぐことです。

自分が働いている企業での給料アップが当分見込めない場合は、得意なスキルを活かせる分野で副業してみるのもよいでしょう。

ただし、副業を始める際は勤め先で副業が許可されているかを必ず確認し、確定申告などの各種手続きも忘れずに行いましょう。

社会人の平均年収を把握して給料アップを考えよう

社会人の平均年収や世代別・業種別での年収を紹介しました。

一生懸命に働いているにも関わらず、サラリーマンの平均年収よりも自分の年収が低い場合は、収入を上げる工夫が必要でしょう。

また、給料に不満があれば、平均年収の高い業界への転職や副業なども考えてみてください。

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